建設業界では高齢化に伴う人手不足や世界的な資源価格の変動による資材の高騰など、さまざまな課題が深刻化しており、その解決策の一つとして「3Dプリンティング技術」が注目されています。3Dプリンティング技術は、建設業界に省人化やコスト削減、工期短縮、デザインの自由度向上など、多くのメリットをもたらすことが期待されています。一方で、これから解決しなければならない課題もたくさんあります。3Dプリンティング技術の『現在地』を探りつつ、その実用性と将来性に迫ります。
建設業界では毎年多くの現場で労働災害が発生しています。全体の死亡者数は年々減りつつありますが、休業４日以上の死傷者数などは増加傾向にあります。建設現場ではさまざまな災害が発生しますが、特に気をつけなければならないのが「三大災害」です。三大災害とは「建設機械・クレーン等災害」「崩壊・倒壊災害」「墜落・転落災害」を指し、これらは建設現場における死傷事故の大きな要因となっています。事業者であれば把握しておきたい三大災害の防止策について解説します。
物を製作・製造する作業のことを「工事」と呼び、工事のなかでも土木や建築などに関する作業のことを「建設工事」と呼びます。では、具体的にどのような作業が建設工事に該当するのでしょうか。建設業法では建設工事の定義があるものの、それだけでは明確に判断しづらく、請け負う工事が建設工事なのか否か、わからないこともあります。建設業者においては、もし建設工事のつもりで請け負った工事が建設工事ではなかったとすれば、さまざまな不都合が生じてしまいます。建設業者にとって基本でありながらも、大切な建設工事の定義について解説します。
建設工事を巡るトラブルを解決する手段の一つとして、裁判がありますが、それ以外にも「建築ADR」という方法があります。ADRとは「Alternative Dispute Resolution」の頭文字を取ったもので、「裁判外紛争解決手続」と訳すことができます。裁判以外のトラブルの解決手段である建築ADRは、工事の発注者でも受注者でも利用することができ、いくつか種類があります。もし、建設トラブルが発生した場合に利用を検討したい建築ADRの詳細について説明します。
人手不足の解消や新規案件の受注などを目的とした建築業界向けのマッチングサービスが注目を集めています。建築業界向けのマッチングサービスは、主にアプリを中心に展開しており、ユーザーとして登録すれば、誰でも気軽に利用することができます。マッチングサービスによって職人探しや工事の受注が便利になった分、トラブルなく利用するためには、メリットとデメリットをしっかりと把握して、適切なサービスを選ぶ必要があります。利用者が増えている建築業界向けのマッチングサービスの基礎を解説します。
近年、さまざまな要因から、建設現場での盗難被害が急増しています。一般的に建設現場での盗難は単独ではなく集団で行われ、建設機械から金属資材に電動工具まで、建設現場に置いてあるほぼすべての機材や資材がターゲットにされています。窃盗グループから機材や資材を守るためには、適切な防犯対策が必要不可欠です。また、どのような現場が狙われやすいのか把握しておくことも防犯対策を考えるうえでは必要です。事業者は、相次ぐ盗難被害を未然に防ぐためにできることを把握しておきましょう。
女性の就業者が増えてきたとはいえ、建設業は依然として男性社会のイメージが強い業界です。女性用のトイレや更衣室などの環境が整っておらず、産休や育休制度の整備も不十分など、建設業には女性が働きにくいと感じる要素が多々あります。しかし、女性の雇用にはさまざまなメリットがあるうえに、加速化する人手不足の解消にもなるため、事業者は女性が活躍できる環境づくりに取り組む必要があります。国土交通省も推進している具体的な取り組みの中身について考えていきましょう。
2023年２月６日にトルコ南部のシリア国境付近でマグニチュード7.8の大きな地震が発生し、多くの建物が倒壊しました。 トルコでは建物の耐震基準が設けられていますが、その徹底が不十分だったことが今回のような大きな被害につながったのではないかとの指摘もあります。 地震大国の日本にもトルコ同様に建物の耐震基準があり、原則としてすべての建物がこの耐震基準に準じて建てられています。 この先起きるかもしれない大地震に備えて、改めて日本の耐震基準について、理解を深めておきましょう。
利益率を向上するために、品質を下げたり、作業工数を減らしたりして経費の削減を図ることを『Cost Down（コストダウン）』といいます。 また、製品のサービスや機能などの価値を維持したまま、コストダウンを行う手法のことを『Value Engineering（バリューエンジニアリング）』（以下、VE）といいます。 VEは、これまで主に製造業やサービス業、建設業などで取り入れられてきました。その需要は、さらに高くなってきています。 そこで今回は、建設業におけるVE提案の流れなどを説明します。
土石流災害を引き起こす可能性のある盛り土を全国一律の基準で包括的に規制する『宅地造成等規制法の一部を改正する法律（盛土規制法）』が、2023年５月26日に施行されます。 盛土規制法は、2021年に静岡県熱海市で発生した大雨による大規模な土石流災害を契機に、法整備が進められてきました。これまで以上に規制を強化することで、盛り土を起因とする土石流災害のリスクをなくし、人家などへの被害を出さないようにすることが目的です。 今回は、盛土規制法の概要や建設業者が受ける影響などについて、説明します。