近年、Ｘ（旧Twitter）、LINE、Instagram、YouTubeなどのSNSは、生活の一部の欠かせないものとして普及しています。SNSは拡散力が高く誰でも気軽に利用できるツールですので、さまざまな企業が認知度の向上、集客、商品の宣伝などを目的に積極的に活用しています。介護業界でも、職員や利用者家族への連絡ツールや施設のPR、求人採用など多くの場面で利用されるようになりました。しかし、SNSは使い方を間違えると大きなトラブルに発展する可能性が高く、介護事業所の運営に支障を来すケースも増加しています。今回は介護事業所がSNSを利用する際の注意点について解説します。
デイサービスなどの通所介護施設では、毎日利用者を自宅から施設まで安全に送迎する業務が行われており、重要な業務の一つとなります。しかし、介護送迎中の重大事故や死亡事故のニュースが相次いでおり、事故防止の対策が急務となっています。今回は、交通安全研修やマニュアルの整備などの事業所内で行えることから、アウトソーシングサービスの利用といった外部サービスの利用まで、事故防止に有効な方法を紹介します。
近年、地球温暖化などの影響により夏場の気温が上昇しています。日本各地で35℃以上の猛暑日が続いたり、40℃を超えて観測史上最高気温に迫る酷暑になっていたりと、さまざまなところで暑さの影響が出ています。介護業界では、介護サービスを利用している高齢者の方々だけでなく、介護現場に従事するスタッフの熱中症リスクも増大しているため、介護事業所は熱中症対策を講じる必要があります。
『自己肯定感』という言葉をご存じでしょうか。自己肯定感とは、現状における自分の在り方や価値、存在意義などを肯定的に受け入れることを意味します。簡単にいうと自分を構成している長所、短所などをすべて認めて、『ありのままの自分』を素直に受け入れることを指します。他人と比べることなく、ありのままの自分を認める感覚を持つことで、自信につながり、物事を前向きにとらえることができるようになります。近年、この自己肯定感が注目されており、友人関係の構築、職場でのパフォーマンス向上など、さまざまな面で影響を与えるといわれています。
テスト 修正
介護の現場には、介護士、ケアマネジャー、ヘルパー、看護師、理学療法士、介護福祉士、事務スタッフなどさまざまな職種のスタッフが配置されています。 せっかく専門的な知識や高いスキルを持つスタッフが揃っていても、利用者への日常の対応方法や緊急時の対応などのスタンスが統一されていなければ、各々の役割を発揮できないどころか混乱を招くことにもなりかねません。介護の現場には、専門職の人材をまとめ、事業所の方向性を統一する『介護リーダー』が必要といえるでしょう。 今回は、介護リーダーの必要性と、求められる能力について説明します。
円安や景気の悪化により企業の倒産件数が増加している昨今、老人福祉・介護事業は2000年以降、過去最多の倒産数を記録しています。 事業所が経営不振となった場合、事業者はさまざまな改善策を講じ、減給や人件費削減などを行うことがあるかもしれません。しかし、このような従業員にとって不利になる手段を選ぶ際には、特に慎重になる必要があります。今回は、介護従事者の労働条件を引き下げる場合の注意点を紹介します。
ITの発展に伴い、介護業界においてもインターネットを介してのやり取りは欠かすことのできない連絡手段となっています。取引先企業だけでなく、利用者の家族との連絡でもインターネットを使う事業所がほとんどでしょう。 しかし、インターネットを介してのやり取りは便利な一方で、個人情報の漏洩や流出といったリスクもあります。 今回は、介護施設で起こりやすい個人情報の漏洩や、流出を防ぐための対策について説明します。
入居者の健康や命を預かる介護職は、気力も体力も使う仕事です。 時間に追われている介護スタッフは、業務を優先しているうちに、体調が悪いときなどにも自分の身体のケアを後回しにしがちです。不調を放置したために体調悪化や、欠勤が続くようになっては業務に支障をきたしてしまいます。 介護事業者は、従業員の無理のない勤務形態に注意するのはもちろん、健康管理にも気を配ることが大切です。 そこで今回は、介護事業所の事業主にも義務づけられた、健康診断について説明します。
現在の介護業界の人材不足を補うためには、介護スタッフを定着させることが必要です。 しかし、退職者の約70％が３年未満で離職しており、その理由の一つとして考えられるのが採用時の人材の『ミスマッチ』です。 では、ミスマッチが起きないようにするには、どのような方法があるのでしょうか。 今回は、介護職に求められる人材要件や、そのような人材を見極めるポイントなどについて解説します。