介護・心理の勉強や、カルチャースクールの設立など、徹底して高齢者と向き合うサロン
今回のテーマも前回と同じ「お客様に価値を感じてもらうサロンづくり」について取り上げたいと思います。 高齢者の方から人気を集めているサロンBさんに、お話を伺いました。
今回のテーマも前回と同じ「お客様に価値を感じてもらうサロンづくり」について取り上げたいと思います。 高齢者の方から人気を集めているサロンBさんに、お話を伺いました。
現在、ヘアサロンは飽和状態にあります。そうした状況下で自店を選んでもらうのは難しいことです。 お客様に「自分にとって、なくてはならない美容室」と認識してもらう。つまり、お客様から価値があると判断してもらえるヘアサロンを、つくらなければいけません。では、価値をどのようにして、構築すればいいのでしょうか? 男性を意識したウェスタン調の店舗づくりを行っているサロンKさんに、お話を伺いました。
美容師の成り手が減少している中、ヘアサロン出店数は右肩上がりで伸びています。必然的に人手不足が問題となってくるでしょう。 そこで、いま注目が集まっているのが、子育てなどの理由により美容師を続けられなくなったママさん美容師や休眠美容師です。ただ、ママさん美容師を雇用しても、すぐ辞めてしまうケースもあります。 もちろん、本人のやる気が続かなかったのが原因だとも考えられますが、ヘアサロン側がママさん美容師に対応する準備がしきれていないのかもしれません。
2015年6月30日に閣議決定された規制改革実施計画により、美容師は性差に関係なくサービスの提供をすることが可能になりました。つまり、美容師が男性客に対して、カットのみの施術を行っても良いことになったのです。 サロンは「男性客を取り込める」ことで、自店のサービスの幅を広げられるようになります。客数の減少や来店周期の長期化などを、解決する手段になり得るかもしれません。今回は、男女に喜ばれる店舗空間をつくっているサロンKにお話をうかがいました。
スタッフの離職はサロン業界の大きな問題の一つです。調査や研究がされていないので、正確な数字ではありませんが、「新卒のうち7割が3年以内に辞める」「5年以内に8割が他業種に流出する」と言われています。 離職の原因は、アシスタント時代の辛い修行や、給料などの待遇面、人間関係の悪化、結婚・出産などがあります。この原因を解決する手段はあるのでしょうか?
「顧客カルテは、ヘアサロンにとっての財産」という言葉をよく耳にします。お客様の好みのサービスを提供するために、カルテは必要不可欠。最近では、電子カルテを導入し、施術内容の管理をスマートフォンやタブレットで行っているサロンが少しずつ増えています。今回は、電子カルテの重要性と活用方法をお伝えします。
「今後、自店をもっと発展させていきたい」 「今日はどうしてもサロンワークに立てない」 このような状態になったときに頼りになるのが、No.2の存在。自店の方向性をしっかり理解し、さまざまな事柄で活躍してくれます。たとえば、トラブルの対処や、新人スタッフの教育などです。では、NO.2を育てるためにはどのようなことが必要なのでしょうか?
町中にサロンがあふれている時代になりました。サロンはお客さまが来店して始まる「待ちの商売」ですが、ただ待っているだけでは来店していただけません。だからこそ、認知度を高めることが重要です。 今回は東京都内有数の激戦区に店舗を構える、サロンSさんからお話をうかがいました。サロンSさんは“紹介”というアナログな手法を使い認知度を高めています。紹介とは具体的にどのような手法なのでしょうか?
競合激化と低価格化が進むなか、サロンが利益を確保するには生産性を向上させることが欠かせません。では、ひとくちに生産性をアップさせるといっても、どのようなことを行えばいいのでしょう? 東京都内で4店舗のサロンを経営するKさんに生産性を上げる取り組みをうかがいました。
「スタイリストになる前に辞めてしまう」とは、よく聞くことです。 これではサロンの成長にブレーキがかかってしまいます。 スタッフに長く勤めてもらうためには、就業規則をつくることをお勧めします。 「常時10人以上の労働者を使用する場合には、就業規則を作成しなければならない」 とあるので、10人未満の小規模サロンでは作成が後回しになっているかもしれません。 しかし、一人でもスタッフを雇用しているのなら、就業規則を作成すると、安定したサロン経営につながります。