手間と時間をかけずに保険会社の診断書を処理するには？
保険会社に提出する診断書の作成を、患者さんから依頼された経験はありますか？ 先生方のお話を伺っていると、保険会社が指定する診断書の書式は記入箇所が多く、意外に手間と時間を取られ、困惑してしまう方が少なくないようです。今回は診断書を効率的に作成する方法をご紹介します。
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依頼が来たらどうする？ 保険調査協力のメリットとデメリットとは？
先生方は、保険会社から保険調査の協力依頼を受けた経験はありますでしょうか。患者さんが生命保険に加入する際、健康状態についての告知書を保険会社に提出します。入院保険金が支払われる保険商品の場合、保険加入者が加入後に発病すると、入院保険金が支払われます。加入後すぐに入院保険金の請求があると、保険会社は発病時期を確認するために、入院先の医療機関やかかりつけ医に情報提供の問い合わせをすることがあります。これが保険調査です。患者さんからの同意書を得てからの協力依頼が大前提となります。
今後増加が予想される調剤薬局からの疑義照会には丁寧に対応しましょう
先生方は、調剤薬局の疑義照会にはどのように対応していらっしゃいますか。内科開業医であるA先生に、地域の調剤薬局から、かかりつけの患者Bさんの処方箋について、電話で疑義照会がありました。 Bさんは10年来、通院を続けている患者さん。特に問題になるような薬を処方しているとは考えられません。Bさんに「薬は服用できていますか？」と確認しても、「大丈夫です」という答えが返ってくるのが常でした。なので、A先生は疑義照会をいぶかしく感じたそうです。
残薬を大量に抱えている患者さんのため、地域の薬剤師を活用しよう
先生方のかかりつけの患者さんは、処方通りに薬を服用できていますか？ 高齢者にありがちなことですが、内科、神経内科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、眼科、耳鼻咽喉科など複数の診療科目でかかりつけのクリニックがあり、各医院から複数の処方薬が出ていると思われる患者さんを診察していませんか？
診療情報提供書は既往症の書き忘れに気をつけよう
先生方は、患者を紹介した病院宛の診療情報提供書の既往症欄を詳細に書いていますか？父親の経営していた内科クリニックを承継して10年になるA先生が、診療情報提供書の“うっかり”経験を話してくださいました。
患者さんの病識・病覚が正しいかどうかが予後に大きな影響
先生方は、患者さんの予想外の病識・病覚に驚かされたご経験はありませんか？ 内科診療所を開業して3年になるA先生は、2年前から糖尿病でお薬を出している60代女性のBさんから、「先生、私、糖尿病なんでしょうか？」と、改めて尋ねられたことがあるそうです。 「告知していないはずはないけれど」と驚きつつ、電子カルテを確認し、「2年前に血液検査のデータで診断し、糖尿病だとお話しして、薬の処方を開始していますよ。覚えていませんか？」と話したところ、Bさんは「糖尿病だったなんて…」と深刻な表情でした。
かかりつけの患者と認定する通院頻度ってどのくらい？
先生方は、どのくらいの頻度で通院されたら、「かかりつけの患者さん」と認定されますか？内科クリニックを開業して7年目になるB先生から興味深い話をうかがいました。
ラーメンとプライバシー
突然ですが、博多ラーメンはお好きですか？ 私は15年ほど前に北九州で半年間仕事をしたのをきっかけに、当時はまだ全国展開していなかった「一蘭」を博多の中洲で初めて知り、以来ときどき東京のお店に寄るようになりました。 この店のシステムが相当変わっています。食事はすべてカウンターで供され、しかも両隣に仕切りがあり、投票所の記入コーナーのよう。かなり狭いスペースに客を座らせていますが、仕切りがあるために見知らぬ隣人と結構密接していることも、隣からつゆが飛んでくることも気になりません。 席に着いたら問診票…いや注文書に○をつけ、ボタンを押すと店員が小窓からそれを受け取ります。「会話」の必要がありません。何しろ隣の顔は見えませんから、数名で一緒に来ても当然会話は弾まず、黙々とラーメンを食べる。そして食べたら長居せずさっと帰る。実に機能的です。味に定評はありつつも、食す姿が「家畜っぽい！」「若者のコミュニケーション能力を奪う！」と友人の間でも賛否両論。しかし、いわゆる「個食」の時代には合っているのだろうと思います。
医療崩壊とマスコミ
診療中に患者や家族からの暴言や非常識な行為を受けたことがありますか？ 医療者専門サイト「エムスリー（m3.com）」が「最も非常識だと感じた患者やその家族の言動は？」という医師へのアンケートを行っていますが、いやもうすさまじいものでした。
キーワードは「都市部集中」
介護事業大手のT社が、今後は高齢者の多い80の「市区町」だけに集中的に介護拠点を設けていくとのこと。その7割は首都圏で、それ以外は近畿圏、中京圏、仙台や新潟などの地方中核都市が含まれます。地方の小市町村や山間部は、高齢者率は高くても、人口そのものは少ないため対象外です。 この割り切りはさすが効率重視の企業ならではですが、ちゃんと人口動態予測というウラはとれています。いや、本当に民間企業のやることは迅速です。