4月から新たな保健施策「データヘルス計画」が始まります。 「データヘルス」…何だかデータを健康にするかのようなピンとこないネーミングですが、安倍内閣の日本再興戦略で打ち出されたものです。 レセプト、特定健診、人間ドックのデータもほぼすべて電子化されているのだから、それを分析し、それぞれの保険者の責任においてしっかり保健指導を行い、医療費削減に励みなさい、という取り組みなのですね。 レセプトは2013年時点で92%が電子化されていますので、それを活用しない手はありません。 個人に対してデータをもとにした保健指導がいかに有効かは、すでに実証済みだそうです。
地方で繁盛しているクリニックの院長に話を聞くと、「親子、親戚ぐるみで来てくれる患者さんが多い」という言葉をよく聞きます。 核家族化が進み、高齢者と同居している家族が減ってきたいまも、子供がスープの冷めない距離にいるケースはよくあります。 高齢の親が要介護状態になれば、近くに住む子供たちが社会資源を利用しながらみていくことになり、通院に付き添ったり、あるいは在宅医療スタッフを迎えるわけです。
高齢化が進む日本のなかで、今後、地域医療の果たす役割はますます重要になると思われます。 昨今のがん関連学会では、「高齢者のがん」が話題になることも多くなりました。 これまでのような高齢者医療＝循環器疾患や認知症だけでなく、がんの予後や終末期、そしてサルコペニアなど女性に多いロコモティブシンドロームによる要介護状態など、多彩な医療ニーズが地域のクリニックに望まれる時代になってまいります。
乳がんにかかった友人のMさんが、いま化学療法を受けています。 仕事を続けながら治療をしたい彼女が選択したのは、自宅からほど近い場所にある乳腺外科専門クリニックでした。 普段の受診、化学療法はそのクリニックで受け、MRIやCTなどの検査は提携病院、手術も院長が提携している大病院で院長自身が行う、オープン診療の方式です。 主治医は、大病院の乳腺外科での勤務の後、開業したとのこと。
前回は「かかりつけ医よりもインターネット」に移行する患者へのアドバイスについてご紹介しました。 そもそも日本の検索エンジンでは、正しい医療情報にヒットする確率が3～4割しかないという残念な状況（いや、「問題な」状況といった方がいいかもしれません）があります。 しかし「検索上位が正しい情報とは限りません。信頼できる情報を見てくださいね」と患者さんに言うだけでは「じゃあ先生、どんなサイトなら信頼できるの？」と突っ込まれてしまうでしょう。
診療室で、怪しい健康情報に接している患者さんの“珍説”を聞かされたことはありませんか？ インターネットで提供される医療情報は無数にありますが、それがEBMに準拠した正しい情報かというと、必ずしもそうではありません。
政府のIT戦略本部が打ち出した「どこでもMY病院」構想で、「電子版お薬手帳」のサービス開始は2013年度からとされていることを受けて、自治体や大手調剤薬局チェーン、その他の企業からさまざまなお薬手帳アプリや、医療・健康情報管理アプリが開発されています。 これらはあくまで個人が自分の医療や健康データを自分で管理し、健康づくりに役立てるもので、IT専門家の間では「PHR（Personal Health Record）」と呼ばれるものです。
前回は「ドクターズブランドとは何か」を紹介しました。 今回は、最近の傾向として気になる点と、 医師がかかわる場合の留意点を述べてみたいと思います。 ドクターズブランドの実態が拡大するにつれ、 医師のかかわり方もまた多様化しているようです。
医業の傍ら、副業として「ドクターズコスメ」や 「ドクターズサプリ」の開発や販売を考えておられる ドクターもおられると思います。 マスコミに登場し、華やかに自院の製品を 紹介している医師もいますので、 先生方の中には「ドクターズブランドを出すと、 マスコミに注目されて地域での知名度が上昇し、 クリニック経営にもプラスになる」と考える方も いらっしゃるかもしれません。 （実はそのあたり、かなり誤解されているのですが、 それについてはまた後日…）
新患の獲得は言うまでもなく クリニック運営の要になります。 いくら最新の検査機器をそろえ、 大学病院なみの高度医療が受けられることを 誇っても、肝心の患者さんが来なければ、 そのコストはたちまち赤字に転じてしまいます。 また、一旦定着した患者さんにも、 「新陳代謝」があることを忘れるわけにはいきません。