職場環境以上に注意したい“院長と看護師の相性”
一時期ほどではないにせよ、看護師採用はいまだに売り手市場の状況が続いています。 こんな時、「誰でもいいから来てほしい！」と思っていたら要注意です。 「誰でもいい」で採用すると、看護師は定着せず、採用経費がかさむだけでなく診療にも悪影響が出ることがあります。
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2018年４月より『総合診療専門医』が新設！ 医療現場のニーズとは？
超高齢社会の到来と医療の高度化に伴い、医療に求められる役割は多様化しています。 そのため、これまで絶対条件だった『救命・延命』に加え、『QOL（Quality of Life）の維持・向上』も、それに並ぶ大命題になりつつあります。 今回は、医療における需要の変化と、2018年４月より19番目の専門医として誕生した『総合診療専門医』について見ていきます。
診療所にいながら、CTやMRIの画像診断が可能に!?
医療技術の高度化は、診療所も例外ではありません。医療情報はテレビや新聞だけでなく、インターネットにも溢れており、そこで得た情報をもとに診療所を訪ねてくる患者も多いでしょう。 そのため、“高度医療機器”を要するなど、要望内容によっては診療所では対応しきれない場合もあります。そこで近年では、ほかの医療機関と協力し、そうした要望に応える動きもあるようです。 その中から今回は、埼玉県和光市で行われている、ある画期的な取り組みをご紹介します。
2018年度診療報酬プラス改定の恩恵とは③ ―在宅医療の新規参入に期待―
2018年度の診療報酬改定にて、評価が大幅に見直された“在宅医療”。 『病院での治療から、在宅治療へ』という施策は、今や国の医療政策の基本指針の一つとされています。 ただし、その具体的な内容は少しずつ変容してきています。では、どのように変わってきているのでしょうか？
クリニックでの“働き方改革”は、キャリアアップ推進がカギ!?
2018年2月15日、厚生労働省は『働きやすく生産性の高い企業・職場表彰』の受賞企業を発表しました。 この表彰事業は昨年度から実施され、“生産性向上と雇用管理改善（魅力ある職場づくり）を両立する取り組み”の促進を目的としています。 2017年度は全国88の企業・職場からの応募があり、最優秀賞３社、優秀賞４社など計12社が選ばれました。 今回は、最優秀賞受賞企業やあるクリニックの取り組みをもとに、医療業界にも求められる“働き方改革”について考えていきます。
2018年度診療報酬プラス改定の恩恵とは② ―遠隔医療の導入について―
ICTやスマートフォンなどの情報テクノロジーを上手く活用していくことで、患者のアドヒアランスの改善や、それに伴う治療成績の向上など多くのメリットが考えられる“遠隔医療”。 前回、診療報酬プラス改定の記事でご紹介した“遠隔医療”について、今回は、もう少し掘り下げていきたいと思います。
2018年度診療報酬プラス改定の恩恵とは？
昨年末、2018年度診療報酬改定の本体改定率が＋0.55％に決定しました。これは、2016年度改定の＋0.49％を上回ります。 社会保障費の伸びを抑えるため、財務省や経済界はマイナス改定を主張していました。 しかし、団塊の世代が後期高齢者になる2025年に向け、医療従事者の人件費確保や地域医療の充実の観点から、前回を上回るプラス改定が不可欠と判断されたようです。
BCP策定で診療所を地域災害対策の拠点に
国土技術研究センターによると、マグニチュード6以上の地震の20％は日本で起きているそうです。 また、日本は、地震以外にも火山噴火や巨大台風、集中豪雨などの大災害にたびたび見舞われています。 今後も、日本にいる限り大災害が発生することを前提とした災害対策は必要不可欠といえるでしょう。 では、医療機関としては、どのような対策が求められているのでしょうか？
開業後の診療圏分析してますか？
人口はどれくらいいるのか、どのような年齢層が多く住んでいるのか、競合の位置や患者数はどうか──。どんな診療所においても、新規開業するときには診療圏分析を行っていると思います。それは立地場所の選定や経営戦略を策定していくうえでなくてはならないデータだからです。一般的には医薬品卸会社や医療コンサルティング会社などの協力を得て候補となる診療圏の調査・分析が行われますが、その切り口は会社によってマチマチです。
人口減少が進むなかで見い出す、在宅医療の新しいカタチとは？
国は20年以上にわたり、在宅支援診療所の創設などで在宅医療の推進を図ってきました。 この背景には、「住み慣れた地域で最期を迎えたい」という患者のニーズや、終末期医療に投入される膨大な医療費の削減という経済的な観点があります。 国が推進してきたことにより、在宅医療専門の診療所が登場したり、一般の診療所が午後や夕方に訪問診療を行ったりするケースが以前より増えてきているようです。 しかし、厚生労働省が当初思い描いていた「かかりつけ医による継続的なケアの一環としての在宅医療」という段階までには至っていません。