人事制度を見直して利益を底上げ！　そのポイントは？

売上を伸ばすには、現場スタッフのモチベーションアップと“やる気”の継続が不可欠です。
報酬や待遇など、従業員が働きがいのある環境を用意できていますか？　
今回は『働き方改革』が推し進められる今こそ見直したい、人事のあり方をご紹介。
人を雇う際に見落としがちなポイントも確認していきましょう。

従業員が挫折しない報酬や優遇を考える

皆さんもご存じの通り、経営するうえで重要なのは『ハード面』と『ソフト面』のバランスです。
それは人材開発においても同じこと。店のコンセプトや料理がよくても、従業員がしっかり活躍できる環境でなければ、高い生産性や稼働力は見込めません。
個人経営の小さな店舗だからといって、社員やアルバイトのキャリアプランを無視してはいませんか？
そこで見直したいのが『人事制度』です。単なる評価だけでなく、勤務時間や福利厚生、給与など従業員に関する全項目が正しく履行されているでしょうか。
人事制度が整っている店舗で働く従業員は、少しの困難や失敗にも負けず、店と共に向上する力を蓄えていきます。
「自分は正しく評価されている」という自信と信頼があれば、あなたの店の従業員も底力を発揮するでしょう。


最初の目標は“離職率”を下げること

飲食・サービス業の離職率は、他業種に比べて非常に高いというデータが出ています。
平成29年に厚生労働省が公表した『新規学卒就職者の離職状況』によると、宿泊業・飲食サービス業の離職率は約50％。
つまり新卒スタッフの２人に１人が、入社後３年以内に辞めているのです。
その背景には、労働環境やルーティンワークが引き起こす倦怠、キャリア形成の壁があると言われています。
たとえばキッチンスタッフの場合、マニュアル化された調理だけでは、日ごとに料理への興味が薄れるかもしれません。
ホールスタッフの場合、急なシフト変更や接客ミスが続くと、フォローされる環境でなければ落ち込んでしまいます。
一度雇った従業員が辞めると、また新たな求人募集や雇用が必要ですし、そこには費用も時間もかかります。
長く働いて成長してもらうには、従業員を支える体制づくりと精神的バックアップは最重要項目なのです。


出遅れる前に、時流に乗って方針を整える

飲食ビジネス成功のカギは、店のコンセプトが７割を占めると言われています。
ところが、10年前も現在も、そして10年後までも同じコンセプトでは、世間とマッチしない点も出てきます。
昨今は市場に合ったブランディングが必要なだけでなく、それに対応する従業員の能力も求められる時代。
そこで考えていきたいのが、時流に合わせた人材の確保をどうするか。
東京オリンピックを控え、外国人客の増加が見込まれる2020年に向けて、従業員の語学力を支援する取り組みもムダではありません。
さらに、５年先の客層を予測したメニュー開発や、バリアフリーなどの店内整備をする店舗もあるようです。
利益のためだけではない、働き手のモチベーションにもつながるビジネスモデルを再確認することが重要と言えます。

トレンドを追うことと時流に乗ることは、似ているようで大きな違いがあります。
人事制度の流行と同時に、日本の雇用システムの変化についていくことも、売上戦略の一つとなりそうです。


繁盛飲食店のヒット商法最前線